2022年6月 5日 (日)

子供の出生数が過去最少、死亡数が戦後最多で人口減少はどうにも止まらない(NO.1604)

 令和4年6月3日厚生労働省が2021年の人口動態統計を発表しました。

 1年間に生まれた子供の数は81万1604人で6年連続で過去最少を更新しました。1人の女性が生涯に産む子供の数を示す「合計特殊出生率」は1.30で6年連続の低下でした。ちなみに2020年の数字ですが、韓国が0.84で最小、フランスが1.83、アメリカは1.64となっています。

 一方死亡者数は143万9809人で戦後最多となりました。出生数から死亡数を引いた人口の自然増減は62万8206人で過去最大の人口減となっています。

 厚労省は出生数の減少の原因は15~49歳の女性人口が前年より44万人減ったことに加え、新型コロナウィルス渦での出産控えが一因となったとみています。

 私は別の見方です。1つは若者が以前ほど結婚しなくなったこと、2つ目は結婚しても産む子供の数が少なくなったことが原因とみています。

 人口減少を防ぐには、結婚しない原因を突き止めて、それを防ぐ対策を取ることが必要と思います。

 まず若者の意思改革が大切です。また、結婚できる所得がない、共稼ぎで子育てができる環境がない、だから結婚できないという声もよく聞きます。

 若者の親の世代を含めて、社会全体で少子化を防ぐことが必要でしょう。女性が働くのが当たり前の社会になっています。結婚年齢も高くなっています。子育てを女性だけに任せるのではなく男女共同して子供を育てる必要があります。教育費にお金がかかる時代になっています。働く人の所得をもっと上げることも考えなくてはなりません。

| | コメント (0)

2022年4月 1日 (金)

成人になってもビールは飲めません(NO.1583)

 令和4年4月1日から改正民法が施行され、20歳だった成人年齢が18歳に引き下げられました。

 民法の成人年齢に関する改正は146年ぶりです。若者の成人の定義を変えることによって、若者の自立を促し、社会の活性化を図ることが狙いだそうです。

 各自治体では成人式をどうするか、いろいろ苦労しているようです。

 OECD加盟国のほとんどが18歳成人を採用しており、国際標準に合わせることもあります。選挙の投票権も18歳に引き下げられます。親の同意なしに携帯電話やクレジットカードなどが契約可能になります。ただ契約取り消しが簡単にできなくなるため、トラブルも懸念されています。有効期間10年のパスポートも取得できます。ただ女性が結婚できる年齢は16歳から男性と同じ18歳に引き上げられます。

 民法改正と同時に改正少年法も施行され、事件を起こした18歳、19歳は「特定少年」とされ、厳罰化が図られます。

 ところが、飲酒、喫煙、公営ギャンブルは引き続き20歳以上となり、18歳、19歳は禁止です。

 そこで世界各国の飲酒可能年齢を調べてみました。

 アメリカは21歳ですが州によって違います。カナダは18歳~19歳で州によって違います。18歳から可能なのは、イギリス、フランス、オーストラリア、ニュージーランド、台湾などです。ドイツは18歳ですが、ワインとビールは16歳から飲めます。韓国は19歳、中国は明確な規定がありません。

 日本は世界的に見ると年齢制限が厳しい国になります。ただ自分の例からすると、この年齢制限はあまり守られていないような気がします。大学に入ったのは19歳でしたが、大学生は1年生から酒もたばこも自由でした。先輩や先生から注意を受けたことはありませんでした。おそらく今も変わっていないのではないでしょうか。部活やサークル活動の新入生歓迎会などではビールなどが出てくるようです。

 でも法的には18歳、19歳は成人になってもビールは飲めません。ちょっと若者が気の毒な感じがしています。

| | コメント (0)

2022年1月27日 (木)

郵便局の「払込料金加入者負担」が有料になった(NO.1560)

 令和4年1月25日に郵便局で払い込みをしました。赤い色の「払込料金加入者負担」の用紙を使ったので払込料金は無料だと思っていました。ところが現金で払い込むなら110円をいただきますと言われました。

 青色の払込用紙なら有料ですが、赤色の払込用紙なら無料のはずです。何かの間違いではないかと聞き返しましたが、窓口の女性は現金で払い込むなら有料というのです。それ以上の説明はないので戸惑っているうち、上役らしい男性が「ゆうちょ銀行の料金改定についてのお知らせ」という印刷物をもってきて説明しました。

 1月17日に料金改定があり、ゆうちょ銀行の通帳またはキャッシュカードで口座から支払う場合は従来通り無料だが、現金なら110円かかると書かれていました。

 「払込料金加入者負担」は文字通り解釈すれば払い込みを受ける業者なり団体なりがサービスのため全額振込み料を負担するということのはずです。

 ところが印刷物には、ゆうちょ銀行の口座を持ってない人はお金を払えと命令しているようなものです。国民全体にゆうちょ銀行に入らなければ損をするぞと言っているようなものです。

 わずか110円ですが割り切れない感じがしました。また改定をしたのなら窓口の女性がきちんと説明できるよう教育すべきとも感じました。

 またその印刷物には「窓口へお持ち込みの硬貨枚数が50枚を超える場合、別途硬貨取扱料金がかかります」とありました。街頭募金をする人たちが困っているということをテレビで放送していました。

 その印刷物には、「ゆうちょ銀行 日本の『こつこつ』の力になります」と書かれていましたが、何かむなしい感じがしました。

| | コメント (0)

2021年9月20日 (月)

日本の高齢者が人口の29%、「超々高齢社会」へ(NO.1512)

 総務省は9月20日の敬老の日に合わせ65歳以上の高齢者の推計人口(9月15日現在)を発表しました。高齢者は前年比22万人増の3640万人、総人口に占める割合は29.1%となり、過去最高を記録しました(この数字を高齢化率と言います)。ダントツのダントツの世界一です。

 世界での高齢化率を調べてみました。世界の統計を発表しているグローバルノートによると、2020年の主な国の高齢化率は次のようになっています。

1 日本 28.4

2 イタリア 23.

3 ポルトガル 23.1

6 ドイツ 21.7

11 フランス 20.7

29 イギリス 18.7

39 アメリカ 16.7

43 韓国 15.8

64 中国 12.0

となっています。

 日本と合計特殊出生率がほとんど変わらない韓国でさえ43番目です。

 高齢化率が7%を超えると「高齢化社会」、14%を超えると「高齢社会」、21%を超えると「超高齢社会」と言います。日本は28%を超えているので「超々高齢社会」と言ってもいいのではないでしょうか。もっともこれは私の造語なので社会ではまだ通用しません。

 日本が7%を超えたのは1970年、14%を超えたのは1994年です。わずか24年で1ランク上げました。ドイツでは42年、フランスでは114年かかりました。

 なぜ日本がこれほど高齢者の割合が増えたのでしょうか。以下も私の独断ですが、まず当たっていると思います。

 原因は

1 日本は平均寿命がほぼ世界一長い

2 若い人が結婚しない、または諸事情で結婚できない

3 結婚しても子供を産まない、または諸事情で産めない

 ことだと思います。

 高齢化が進むと、年金や健康保険制度が成り立たなくなる。人口が減り社会の活力がなくなる。経済活動が衰退し、世の中から消えてしまう産業や企業が増える。など深刻な問題が出てきます。

 私のように80歳を超えた人間はもう出番はありませんが、政治家や若い世代の人たちは真剣に考えてほしいと思います。

| | コメント (0)

2021年3月11日 (木)

10年前の東日本大震災時の記録と新聞(NO.1442)

 今日令和3年(2021年)3月11日は東日本大震災から10年です。

 かなり前から新聞やテレビなどでは東日本大震災のいろいろな記事や番組が見られました。今になってもその爪痕があちらこちらに残っています。心が痛むことが多いです。

 10年前の記録を探してみました。

 まず日記の記録です。当時の日記は10年日記だったため1日分がわずか4行しか書けないので簡単なメモ程度です。

 「東北・関東大地震発生、震源地は三陸沖、マグニチュード8.8。小学校下校見守りに行く途中で遭遇。仙台の長男一家と連絡取れず。電話・携帯不通」などと書いてありました。翌日連絡が取れて、親子3人無事で、車の中で生活していると記していました。3月4日には我孫子でも電池が買えないので、愛媛県の伊予市の妹から仙台に送ってもらったことが書いていました。

 次に手賀沼通信ブログには、3月12日に「『東北地方太平洋沖地震』による若松と手賀沼遊歩道の被害」を書きました。12日に被害状況を写真に撮って載せたのです。なお「東日本大震災」は最初は「東北地方太平洋沖地震」と呼ばれていました。

 3月25日のブログには「美しかった東北の海岸の思い出」というタイトルで、約3年間の仙台赴任中に訪れた場所や、地震の半年前にツアーで行った三陸海岸の思い出を書きました。

 このブログの左の欄のバックナンバーをクリックし、2011年3月をクリックしていただければご覧いただけます。

 最後に2011年5月発行の手賀沼通信第158号には「東日本大震災体験記」を載せました。仙台で被災した長男の妻が自分のブログに書いたものを借りてきたものです。生々しい体験を、地震に遭った直後から我孫子の私の家に戻ってくるまでをドキュメンタリー風に記録していました。マンションの中がめちゃめちゃに壊れた写真も載せました。

 手賀沼通信は文末のアドレスでご覧いただけます。

 震災後の3月12日から4月末までの読売新聞を保存しています。

 朝刊も夕刊も連日、地震と津波と原発の記事と写真で埋め尽くされています。あらためて眺めても、悲しい記事と写真ばかりで、心が折れそうになりました。計画停電による混乱も大きく取り上げられました。

 12日から16日までの新聞のテレビ版を調べてみました。NHKは5日間とも東日本大震災関連の放送ばかりでした。民放も12日は通常番組が載ってましたが、13日からはテレビ東京以外は大震災関連がかなり増えています。

 もう2度とこのような災害は経験したくないと感じています。

 http://tegatu1.web.fc2.com./(手賀沼通信バックナンバー)

 

| | コメント (0)

2020年8月10日 (月)

人口減と東京一極集中の行きつく先は?(NO.1372)

 令和2年8月5日総務省は住民基本台帳に基づく今年1月1日現在の日本の人口を発表しました。

 日本人の人口1億2427人、人口減50万5046人で、人口減は初の50万人超11年連続の減少となっていました。

 その他の数字も昨年12月に厚生労働省が発表した内容とほとんど変わりません。2つの省が同じようなことをやっている効率の悪さと無駄がある割には、コロナで国民に10万円を配布するときに見せたシステムとデータベースのお粗末さを改めて感じさせました。

 でも今日はそのことを話題にするのではありません。少子高齢化も今までに何度も書いてきたのでそれも省きましょう。

 ここで問題にしたいのは東京一極集中です。

 47都道府県のうち人口が増えたのは、東京都、神奈川県、沖縄県の3つだけであとは減少しています。東京都は6万8547人の増加で、最も減少した北海道と兵庫県の減少数を合わせたくらいの数になっています。

 全国の自治体のうち出生数が10人未満の自治体は96町村に上ります。この傾向が進めば全国で廃村や廃町になるところが続出してきます。生徒数の減少で廃校になった学校は数多くありますが、今までは、人がいなくなった町や村は、採れなくなった鉱山や伐採が禁止された山などにある場所でした。今後は人口の自然減でなくなる自治体が出てくるのです。美しい日本が荒れてくるのは悲しいことです。

 日本は国会議員は両議院とも人口割の選挙区から選ばれるという珍しい国です。参議院議員が人口に比例した選挙区から選ばれるのはほかにはイタリアくらいです。選挙をやるたび憲法違反で訴えられるでしょう。日本はそれを正すため、議員定数を減らすのではなく増やしています。人口減少に対して議員増加というバカなことをやっています。

 一極集中は農業や漁業を衰退させます。地方の職場がなくなり、若者はますます首都圏に集まります。教育の集中、雇用の集中につながります。

 一時話題になっていた首都移転も現実問題になってくるかもしれません。私たち高齢者世代は消えゆきますが、若い世代には問題解決に頑張ってもらうしかありません。

 

| | コメント (0)

2020年6月 6日 (土)

出生率と拉致問題はどうにもならないのか(NO.1352)

 連日コロナで痛めつけられていますが、令和2年6月6日の読売新聞の一面にまた暗いニュースが2つ掲載されました。

 1つは「出生率1.36 4年連続減 19年人口減51万人」です。

 出生率は正確には合計特殊出生率と言われるもので、1人の女性が生涯に子供を産む人数のことです。人口を維持するためには少なくとも出生率が2以上である必要があります。人類の半数が女性ですから、出生率が1点台ということは人口減少を意味しています。2019年には日本の人口の自然減は51万人になりました。

 国立社会保障・人口問題研究所は2017年に将来の日本の人口について推計を行い結果を発表しました。その時推計の数字として、出生率を高位(1.65)、中位(1.44)、低位(1.25)の3通りを仮定しています。昨年の1.36は中位と低位の中間です。政府は希望出生率として1.8を目標にしています。夢の数字です。

 少子化については2019年12月26日手賀沼通信ブログ1302に「少子化がどうにも止まらない」で書いています。繰り返しはやめておきます。

 ただこの問題は、私達でどうすることもできないものではありません。国民1人1人がその気になって努力すれば、また国や地方自治体や企業が努力すれば解決できる問題と思っています。

 2つ目は「横田滋さん死去 拉致被害めぐみさん父」を報じていました。めぐみさんを探し続けて43年、長年にわたって拉致被害者の先頭に立って拉致問題の解決を訴え続けてきましたが、願いかなわず87歳で亡くなったのです。

 私は、小泉首相の時代に5人の拉致被害者が帰国できた時は、つぎはめぐみさんも帰国できるかと思ったのですが、残された12人はそのままでした。

 当事者も国も努力を重ねていますが、相手が相手です。一筋縄では解決できません。どうすればよいのでしょうか。

| | コメント (0)

2020年4月11日 (土)

緊急事態宣言後の慈恵医大柏病院(NO.1333)

 令和2年4月9日慈恵医大柏病院に行ってきました。7日夜に緊急事態宣言が千葉県にも発令された直後です。

 慈恵医大病院は喉頭白板症でがんセンターから手術のため回されました。7日は4回目の通院でしたが、緊急事態宣言のためそれまでと変わっていました。

 病院の入口に2人のスタッフが立って、入ってくる人の体温を測定し手の消毒を促していました。お見舞い禁止の札が掲げられていました。私の担当医は防護服を着て診察しました。いずれもそれまでの3回にはなかったことです。

 今回は手術についての打ち合わせの予定でしたが、急を要しない手術は全面禁止となって打ち合わせはできず、1か月後に来るよう指示されました。手術の日程はコロナウィルス次第でいつになるかわからないと言われました。

 4月11日の読売新聞に大学病院についての記事が出ていました。大学病院は一般の治療と合わせて、高度医療や先端医療による治療、各種の研究、医療スタッフの教育などが使命となっており、コロナウィルスの患者は受け入れないことになっているようです。

 しかし、東京都は指定の感染病病院だけでは患者を受け入れられなくなっており、東京医科歯科大学病院や東京医大病院ではコロナの患者を受け入れ始めているようです。

 今は大学病院は、入院は緊急性がある患者や予約していた患者以外は受け付けられず、外来診療の初診や救急診療は基本的に中止となっているとのことです。

 今後は医療現場の崩壊を防ぐためには、状況次第でほかの大学病院の病床もコロナ患者を受け付ける必要が出てくるかもしれません。

 私の手術が延期になったのも仕方ないことと理解しました。

| | コメント (0)

2020年4月 8日 (水)

ついに緊急事態宣言が発令された(NO.1331)

 令和2年4月7日安倍首相は、新型コロナウィルスの感染者が急増したため、医療崩壊を防ぐため、東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪、兵庫、福岡の7都府県に緊急事態宣言を発令しました。

 宣言の期間は4月7日から5月6日までの1か月間で、宣言が必要なくなったときは解除されます。

 宣言の骨子は要請と支援で、海外のように都市封鎖とか外出禁止ではなく、罰則規定もありません。要請は、外出の自粛、休業、休校、イベントの中止などで、密閉、密集、密接の3密を避け、感染の拡大を防止することが目的です。

 外出も、通院、食料や生活物資の買い物、健康維持の散歩、職場への通勤などは自粛の対象ではありません。スーパー、薬局、病院、コンビニ、ドラッグストアなどは休業の対象ではありません。したがって買い占めの必要はありません。職場ではできればテレワークや在宅勤務が要請されています。学校や塾などではできるところはオンラインが望ましいとされています。

 我孫子市の小中学校では4月6日にいったん3学期を始めましたが、緊急事態宣言を受けて4月いっぱい休みにしました。

 私の感じでは緊急事態宣言は、国民に危機感を感じさせ、自覚を促し、感染防止の行動を起こさせる意味があるのではないかと思います。宣言は7都府県ですが、ほかの道県も宣言の意味を深く考える必要があると思います。

 一方支援策は収入が減った低所得世帯などに30万円の現金を給付するとか、中小企業や個人事業主には最大200万円の現金給付が考えられています。

 医療の支援では軽症者のためにホテルを借り上げています。また緊急事態宣言ではありませんが、マスクや人工呼吸器などの医療物資の増産を業界に要請しています。

 とにかく今は国民が一体となってこの前代未聞の危機を危機を乗り切る必要があると思います。

| | コメント (0)

2020年3月 2日 (月)

新型コロナウィルス肺炎が楽しみを奪った(NO.1320)

 令和2年3月1日日本相撲協会が3月場所を無観客試合とすることに決めました。大相撲では初めてです。

 これは新型コロナウィルス肺炎の感染の広がりを受けてのことです。コロナウィルスは私達の健康や生活や経済活動などに大変な影響を与えていますが、私達の楽しみも奪っています。

 国内の各地での楽しみに与えた影響を調べてみました。全部は調べきれないのでその一部です。

無観客試合

・大相撲

プロ野球オープン戦

・プロゴルフ

・バレーボールVリーグ

・テニスデビスカップ

・競馬

・競艇

延期

・サッカーJリーグ

・ラグビートップリーグ

・バスケBリーグ

・プロボクシング

市民ランナー不参加

・東京マラソン

・名古屋女子マラソン

休園/休演/閉鎖

・上野動物園

・ディズニーランド/ディズニーシー

・USJ

・富士急ハイランド

・アドベンチャーワールド

・各地の動物園/テーマパークなど

・歌舞伎

・劇団四季

・ジャニーズ事務所

・各地のイベントなど

・各地の博物館

・各地の美術館など

 プロ野球の公式戦や高校野球選抜大会は、まだどうするか決まっていません。

 そのあと最大のイベントのオリンピックがあります。これだけは開催する必要があります。

 早くコロナウィルスが収まってほしいと祈っています。

| | コメント (0)

より以前の記事一覧